文化と遺伝子の共進化

人（ヒト）が作り出したある文化環境の特徴が人（ヒト）のある遺伝子の頻度に影響を与え，世代から世代への遺伝子の継承に文化環境が選択圧となる。つまり，自然選択の結果，遺伝情報が次世代へと伝達されるとともに，文化的に適応した形質をもつ人（ヒト）の遺伝子はその文化において選択されやすくなり，またその遺伝子の頻度が高まることによってその文化環境の特徴も進化していく。

この文化と遺伝子の共進化の代表例として，大人のラクトース（乳糖）耐性レベルの地域差が挙げられる。牧畜文化が進化した文化環境において，大人でもミルクを摂取することが可能な遺伝子（つまりラクトース耐性遺伝子）をもつ人たちは，持っていない人たちよりも多くのカロリーを摂取でき，その結果，長生きし，より多くの子孫を残すことができるかもしれない。

そのような文化環境のもとでは，ラクトース耐性遺伝子を持っていることの適応度は相対的に高く，その遺伝子は次世代へ受け継がれやすいだろう。さらに，その遺伝子をもつ人の割合が増えると，その地域におけるミルクの消費そのものも増え，それに沿うように文化も進化する。

このような共進化を援用した研究では，ある遺伝子多型（DNAの配列における微妙な個体差）における遺伝子型の割合が国や地域レベル間で異なる点に着目し，その地域において優勢とされる規範や行動様式との関連を調べるといった手法が用いられ，さまざまな示唆的な知見が見いだされている。本論では，規範の厳しさに関連する研究を紹介する。

規範の厳しさ

社会規範（人々が共有している行動についての基準やルール）に注目した文化の次元として近年提唱されているのが，規範の厳しさである。

ゲルファンドらは，33か国による調査を通じ，病原体を含めたさまざまな生態学的な脅威（例えば，高い人口密度，資源の不足，領土を巡る集団間の衝突）にさらされた地域ほど，逸脱行為に対して耐性が低く，行動の統制に関する規範が厳しいとしている^[1]。背景として，そのような地域ほど人々の生存のためには集団的な防御が必要であり，実際，集団主義によって特徴づけられる行動特性，例えば自民族主義や同調がその防御のための有効な手段として機能したとも考えられている。

このような環境要因を背景とした規範の厳しさの地域差に関連している1つの候補として，セロトニントランスポーター（5-HTTLPR）遺伝子多型が挙げられる。

セロトニンは脳内の神経伝達物質であり，情動や睡眠，摂食などのさまざまな神経機能の調節に関与している。5-HTTLPRは，軸索の末端に存在し，シナプス間隙からセロトニンを再取り込みする役割がある。その遺伝子多型として，プロモーター領域と呼ばれる遺伝子の発現をコントロールする箇所の繰り返し配列からなるものがよく知られている。具体的にはその遺伝子多型には，短い（s）と長い（l）の2つのタイプがあり，いったん放出されたセロトニンを神経細胞内に取り込む量はsアレル（対立遺伝子）をもつ個人のほうが少ない。

5-HTTLPRのsアレルをもつ個人の割合には大きな地域差が存在する。例えば東アジアにおいてsアレルをもつ個人は70～80%を占めるのに対し，ヨーロッパではその割合は40～45%である。さらに近年の研究によれば，過去に生態学的な脅威にさらされた国ほどsアレルをもつ個人の割合が高く，sアレルをもつ個人の割合が高い国ほど集団主義傾向^[2]や規範の厳しさ^[3]が顕著である。

これは，脅威下では生存のために人々の間での協力行動を促すような規範や価値観が重視されるとともに，そのような規範や価値観とsアレルは対応しているために，sアレルをもつことは適応的であり，sアレルをもつ個人たちが人々の間での協力や逸脱者への厳罰といった規範をより強固にしていった可能性を示唆する。

加えて，オキシトシン受容体（OXTR）遺伝子多型との関連も示唆されている。オキシトシンは9個のアミノ酸からなるタンパク質由来のホルモンであり，その受容体は子宮や乳腺といった末梢組織に加え，脳内の扁桃体や海馬，側坐核，前頭前野などの領域にも発現しており，それらの情動（例えば不安や恐怖の軽減）や社会行動（例えば共感性や信頼）の機能を調整している。

リーらは，OXTR遺伝子多型がどの程度脳の特定領域で発現しているかをもとにいわば脳内での表現型を推測し，それが国レベルの社会生態学的な脅威と規範の厳しさとどのように関連するかを検討した^[4]。具体的には，70のOXTR遺伝子多型と10の脳領域（例えば，前部帯状回，前頭前野，尾状核）をターゲットとした。そして各脳領域におけるOXTRの発現レベルについて地域差（アフリカ，東アジア，南アジア，ヨーロッパ，アメリカ）を分析したところ，前部帯状回を対象とした際に最も明確な差異が見いだされた。しかも前部帯状回におけるOXTRの発現レベルは，国レベルの生態学的な脅威や規範の厳しさと正の相関を示した（図1）。

前部帯状回が共感や向社会性に関連していることを踏まえると，生態学的な脅威が高い環境のもとでは，共感や向社会性を促す機能ゆえに，前部帯状回におけるOXTRの発現レベルが選択されてきたのかもしれない。

またこの前部帯状回におけるOXTRの発現に特に関連していた2つの遺伝子多型と連関したOXTR遺伝子多型rs9840864には地域差があった。そのCアレルをもつ個人の割合はGアレルの割合よりも小さかったが，東アジアにおいてのみその傾向は逆転した。そしてわれわれがこの遺伝子多型と日本人の道徳基盤との関連を調べたところ，身体的，精神的汚染を忌避し，潔癖さや貞節を守る徳（神聖）を重視する程度は，GGよりもCCの遺伝子型をもつ人々で高かった^[5]。

生態学的上の脅威（例えば病原体）が大きかった環境（例えば東アジア）において規範は厳しくなりやすいが，おそらく神聖の醸成はそのような環境において適応的であったのかもしれない。東アジアにおいてCアレルが多数派であることはこの点に何らかの形で関連していると思われる。

さらに，規範の厳しい環境下において，正の報酬を得るようなふるまいや反応（例えば逸脱行為に対して敏感に反応し罰を与えようとすること）は強化されていき，しかもそのような報酬に敏感な個人ほどその学習に動機づけられるかもしれない。このような報酬に基づく学習にはドーパミン神経系やそれに関連する遺伝子が関与していると考えられるが，一連の北山らによる研究は，自己や他者理解にかかわる脳領域の容積に加え，規範からの逸脱に関する脳内反応に関してもドーパミンD4受容体（DRD4）遺伝子多型が調整していることを示している。

ドーパミンは，認知，情動，動機づけなどのさまざまな機能を制御する重要な神経伝達物質である。DRD4とは，これまでに同定されてきている5種類のドーパミン受容体の1つである。DRD4をコードする遺伝子に関する多型の代表的なものは，DRD4遺伝子のエクソン3領域における多型であり，2～11の繰り返し単位からなる。多くの人々は，この繰り返し単位が4である4R対立遺伝子をもつ。

ところがこれまでの研究によると，4R対立遺伝子をもつ人々と比較し，繰り返し単位が7や2である7Rや2R対立遺伝子をもつ人々のほうが報酬に対する感受性が高い。規範からの逸脱に関する脳内反応として検討されたのは，事象関連脳電位（ERP）^[6]であり，意味的な不一致を反映した指標であるN400というERPの成分（事象からだいたい400ミリ秒を頂点潜時とした陰性方向の振幅を示す脳電位）であった。

日米の参加者は，ある呈示された状況（例えば，高速道路または自転車専用レーン）において後続に示される行為（例えばサイクリング）がどの程度社会的に逸脱しているかを判断した。そしてその行為が示されてから判断画面が呈示されるまでの間のERPに注目した。

規範の厳しさは米国よりも日本において顕著であるため，N400も同様の文化差が期待された。そして報酬に敏感な個人ほどその文化において優勢な行動傾向の学習に動機づけられるのであれば，特にこの文化差は報酬に対する感受性が高いとされる7Rや2R対立遺伝子をもつ人々において強く見られるだろう。

実際の結果はそれに一致するものであった^[7]。ただし，7Rや2R対立遺伝子は少数派であり，特にアジアにおいて7R対立遺伝子をもつ人は稀である。つまり，規範の厳しさが維持される背景として，逸脱に対する敏感さや厳罰は決して主流ではなく，別のプロセス，例えば状況要因への注意の向けやすさや同調のしやすさも関わっていることが示唆される。

ゲノムワイド関連解析

注意すべきは，ここまで述べてきた単一の遺伝子多型の効果量は極めて小さく，5-HTTLPRやDRD4といった候補となる遺伝子多型のみを検討する限り，大多数の遺伝子による影響の有無は未知のままといった点である。

一方，ゲノムワイド関連解析（GWAS）は，すべての組み合わせを総ざらいして，どのDNAの塩基配列に生じる違いが個人差を生み出すのかに焦点を当てたものである。多くの研究は，英国のUK Biobankや米国のAdd Healthなどの解析に基づき，そこに多数含まれるヨーロッパを出自とする人々を対象にしたモデルを作成する。データ内の民族の差異は基本的に統制される。

そのため，これら欧米のビッグデータを対象としたGWASから得られたモデルを他の民族背景の人々に適用するのは困難である。そしてその困難さゆえに，さまざまな民族集団を対象としたGWAS研究は今後必要である。

例えば日本人を対象とした主観的幸福感に関するわれわれのGWAS研究^[8]は，関連する3つの一塩基多型を見いだした。これらは欧米のビッグデータを対象としたものとは異なる一方，韓国人を対象とした研究^[9]で報告されたものと一部共通していた。

ここまで見てきたように，特に遺伝子までを研究の視座に入れた際，いくつかの重要なミッシングリンクがある。本論の文脈に沿えば，生態学的な脅威の程度を反映した規範の厳しさがあり，それに対応した心理・行動傾向，さらには脳内反応も見られるが，これらを表現型として考えたときの遺伝子型に至るまでの道筋は全くわからない。

一方で，GWASによって見いだされる各遺伝子多型の効果は砂の一粒であり，しかもどのような機能を持っているのかほぼわからない。

そしてこの個人差が文化現象の説明となりうるのか不明である。現状，多くの研究では，GWASによって得られた複数の候補遺伝子の効果を評価するための多遺伝子スコア（各遺伝子多型の影響をアレルの数［0，1，2］にその遺伝子多型の効果量で重みづけして求め，加算したもの）が用いられている。

また機械学習を用いて個々人をクラスター化できるような遺伝子多型のセットを多数同定した研究^[10]では，性格特性に関する潜在クラス（機知に富んだ，几帳面，創造的，依存的，無気力）と少なくともいずれか1つには関連する42のセットとのネットワークを明らかにし，うち36セットがフィンランド，ドイツ，韓国において共通していた。

ネットワークとして遺伝子による寄与を評価する同様の試みとして，中核的な効果をもたらすものと周辺的な効果をもたらすものに分けて，遺伝子間のネットワーク（オムニジェニックモデル）を想定し，異なった民族背景の人々の間の共通性と差異を見いだそうとするアプローチもある。

今後ここに同様の中核－周辺的なネットワーク構造をもつような文化環境と，それが遺伝子と相互作用する過程を想定することで，異なった民族背景の人々の間の共通性と差異についての詳細な理解が可能になることが期待される^[11]。

はじめに

比較文化心理学会（International Association for Cross-Cultural Psychology）が創設された1970年代初頭から現在に至るまでの半世紀あまり，文化心理学／比較文化心理学の研究は，世界のさまざまな地域のあいだで，認知・感情・行動にまたがる幅広い心理現象に体系的な文化差があることを示してきた。では，人の心はなぜこれほど文化によって異なるのだろうか。

実は，この「なぜ」という問いに答えるための視点は一つだけではない。一口に文化差の原因と言っても，価値観や意味世界，社会化と発達の過程，歴史的背景や社会制度，さらには神経機構や遺伝的な違いなど，さまざまな視点から回答することが可能である。

本稿ではまず，「自己中心的に見える社会ほど，人々が人間関係に積極的に関わる」という一見矛盾した文化差のパターンを紹介する。そして，この一見矛盾したパターンを手がかりに，人の心理を「社会環境への適応の道具」と見なす社会生態心理学の視点を紹介する。その中でも特に，私たちのグループが提案してきた，人間関係をどれだけ自由に選び替えられるかを示す社会環境要因「関係流動性」に焦点を当て，この要因が上記のパターンをどこまで統一的に説明できるのかを論じる。そして最後に，動物行動学で提案された「4つのなぜ」という枠組みを手がかりに，社会生態心理学や文化神経科学などの諸領域が，文化心理学という営み全体の中でどのような位置を占めるのかの整理を試みる。

文化×社会性パラドクス

文化心理学でもっとも広く影響を与えてきた，心の文化差を説明する枠組みのひとつに，ヘーゼル・マーカスと北山忍による文化的自己観がある^[1]。相互独立的自己観が優勢な北米社会に暮らす人々は，周囲の文脈から自己を切り離し，独自性と優位性を際立たせ，自己利益を優先しやすいのに対して，相互協調的自己観が優勢な東アジア社会の人々は，自らを対人関係や集団に埋め込まれた存在として捉え，自己よりも他者や集団の利益を重視する1。実際，北米人は東アジア人よりも自らを望ましい存在と見なす自尊心や自己高揚傾向が高く，自己主張が強く，成功を自分の能力のおかげだと説明しやすいなど，いわゆる自己奉仕的な傾向が強いことが数多くの研究で報告されてきた。

しかしその一方で，一群の興味深い結果も得られている。それは，北米人は東アジア人よりも，友人や恋人に対する熱い思いや働きかけ，困難な状況にある他者への共感と援助，他者一般に対する信頼感の高さなど，人と人との関係により積極的に関わるということである^[2]。「自己中心的に見える文化の人々ほど人間関係に積極的に関わる」という，この一見矛盾した現象は，どのように説明できるのだろうか。

社会生態心理学の考え方

このパラドクスを解決するための出発点は，私たち人間が本質的に社会的な存在だという事実である。人はひとりきりでは生きられないか弱い存在であり，他者と協力し合うための場である集団や社会を作り上げることで，過酷な自然の中を生き延びてきた。しかし，そのことは同時に，人が集団や社会の中で，新たな課題に直面することも意味する。例えば，非協力的な他者への対処や，資源・地位・配偶者をめぐる競争など，それぞれの社会の中には，人が生きていくうえで乗り越えなければならない課題がある。社会生態心理学では，こうした個人の生存と繁栄に関わる課題を「適応課題」と呼び，私たち人間の心はそれらをうまく乗り切るための「道具」として方向づけられていると考える。これは，「独立的」とされる北米人にも例外なく当てはまる。

またさらに重要なのは，適応すべき社会のあり方そのものが，地域や集団などにより大きく異なるという点である。人々がどのように共に働き，外部からの脅威に共に対処し，資源や地位を配分しているのかといった社会の仕組みやルールの違いは，そこで「どのように振る舞うことが有利か」という適応課題を変え，その結果として心の差異を生み出していく。このように，社会生態心理学は，社会のあり方の多様性と，それに応じて形づくられる人々の心の多様性との結びつきを明らかにすることに役立つアプローチである^[3]。宗教制度や親族構造^[4]，社会規範の強さ・緩さ^[5]，食糧生産手段^[6]など，注目されている社会環境変数は多様であるが，本稿ではその一例として，私たちのグループが注目してきた関係流動性に焦点を当てる。

関係流動性とは

関係流動性とは，人々が友人・パートナー・所属集団などとの社会関係をどれだけ自発的かつ自由に選び，また選び替えられるかの程度を指す^{[7, 8]}。この水準は，国や地域といった地理的な単位だけでなく，学校や職場といった身近な社会集団の間でもしばしば異なる。

関係流動性が低い社会では，対人関係や所属集団が長期的に固定されやすく，地域・学校・職場などで「決められた他者」と付き合う割合が高くなる。そこでは，不満があっても，別の関係や集団へと移動することは簡単ではない。これに対して関係流動性が高い社会では，対人関係や所属集団の選択と乗り換えが比較的自由であり，新しい他者や集団との出会い，新たな関係づくり，関係間の移動がしやすくなっている。

図1は，私たちのグループが2018年に発表した，世界39の国と地域における関係流動性の平均スコアを示したものである。赤色で示された関係流動性の高い国々には，従来個人主義的とされてきた北米，西欧，北欧，オセアニアなどが含まれる。一方，青色で示された関係流動性の低い国々には，日本を含む東アジアと東南アジア，中東・北アフリカ，東欧などが位置づけられる。なお，中南米諸国は，従来は東アジアと同じ集団主義文化と見なされてきたが，関係流動性の水準はおしなべて高いことがわかった^[9]。

高・低関係流動性下での適応課題と適応心理

関係流動性の違いは，それぞれの社会での適応課題を変え，人々はその違いに応じて異なる心理を身につけていく。

まず，関係流動性が低い社会を考えてみよう。ここでの主要な適応課題は，限られた人間関係の中で，長期的に平穏な生活を送ることである。人間関係の選び替えが難しく，「逃げ場」が少ないため，一度関係が悪化してしまうと，そのダメージは大きくなる。そのため，他者との関係を悪化させないこと，周囲から悪く評価されないことが重要な目標になる。日常生活では，「空気を読む」ことや自己主張を抑えることが適応的になりやすく，周囲から拒まれることを避けようとする拒否回避傾向^[10]や，他者からどう見られているかを過度に気にする対人恐怖的な傾向^[11]も，こうした環境の中では一定の機能を果たすと考えられる。

これに対して関係流動性が高い社会にも，いくつかの重要な適応課題が生じる。ひとつは，多数の潜在的な関係候補の中から新しい魅力的な他者を積極的に見つけ出すことである。そのためには，見知らぬ他者もひとまず善良で信頼できる存在だと見なす「一般的信頼」が役立つ。一般的信頼が高いほど，初対面の相手にも恐れずに声をかけ，新しい関係を築きやすくなるためである^[12]。

もうひとつ，意外かもしれないが，高関係流動性社会では「自分が魅力的な他者から関係の相手として選ばれること」も重要な課題になる。対人関係や集団を自由に出入りできるこの社会は，一見すると気楽でストレスの少ない世界のように思えるかもしれない。しかし，関係の選択肢が多いということは，魅力的な相手には常に「ライバル」がいることを意味する。つまり，魅力的な相手と友人や恋人になったり，人気のある集団に加入して所属し続けたりするためには，自分も相手から「この人と関係を続けたい」と選んでもらう必要がある。そうでなければ，別のより魅力的な人に友人や恋人，あるいは集団の中の席を奪われてしまうかもしれない。

このような環境のもとでは，自分の望ましい側面を積極的かつ効果的にアピールすることが求められる。具体的には，自尊心や自己高揚傾向の高さに加え，自らの協力性を示す共感性や迅速な援助行動が有効な戦略となる。また，強い愛情や友情を抱き相手を特別扱いしたり，自分の秘密を打ち明けたりするなど，友人や恋人に対する明確なコミットメント表明も重要な役割を果たす。実際，前述の39か国比較研究では，関係流動性の高い社会ほど人々の自尊心が高いことに加え，友人に対する親密性と自己開示，援助行動の傾向も強いことが示された。さらに，多くの二国間比較研究では，参加者それぞれが感じている身の回りの人間関係の流動性が，自己高揚傾向^[13]や一般的信頼^[14]や情熱的な愛^[15]などの文化差を統計的に説明することも示されている。こうした結果は，「自己中心的に見える社会の人々ほど人間関係に積極的に関わる」というパラドクスが，関係流動性の高い社会状況における適応心理という比較的シンプルな論理で理解しうるのだということを示している。

関係流動性理論の意義と今後の問い

関係流動性理論の第一の強みは，「社会的動物」という人間の本性に根ざした説明枠組みである点にある。高度な社会依存性という人間の普遍的な特徴を前提に，人々の心の文化差を，性質の異なる社会環境への適応として位置づける。こうした発想は，行動生態学や文化進化研究といった，人間を含む社会的生物の社会行動や文化構築を適応性の観点から分析する文理横断的な諸領域とも接続しうるものである。

第二の強みは，実証的な説明力である。関係流動性の代表的な測定法として，人々に，自分の身の回りでの人間関係の選びやすさを評価してもらう関係流動性尺度がある^[14]。これを用いることで，個々人を取り巻くローカルな環境の性質や国や地域といったより大きなレベルでの関係流動性を推定でき，そのスコアが自尊心や一般的信頼，自己開示や援助行動など，さまざまな心理指標とどのように関連しているかを実証的に検討することができる。

今後の重要な問いのひとつは，現在進行形のさまざまな社会的変化が，関係流動性と人々の心にどのように影響するのかである。例えば，大都市への人口集中，SNSやマッチングアプリといったより広範な他者との接点を生み出す技術の普及，また少子高齢化や人口減少といった社会構造の変化は，人間関係の安定性と選択の自由度を大きく変えるだろうか。さらには，そうした変化が，拒否回避や対人不安，自尊心や一般的信頼といったこれまで文化差が見られていたさまざまな心理を揺り動かすことになるのだろうか。関係流動性理論は，こうした未解決の問題に取り組むための有力な足場を提供することが期待される。

文化心理学の4つの「なぜ」

最後に，社会生態心理学が，人の心の多様性を探る文化心理学の中でどのような位置を占めているのかについて考える。かつては，それぞれの社会で歴史的に伝承されてきた価値観や意味世界を説明原理とする文化意味論アプローチと，社会環境への適応に焦点を当てる社会生態心理学アプローチとの間で，激しい論争が展開されたこともあった。しかし私は，これらのアプローチは，文化差の原因をどの時間スケールや観点から捉えるかが異なるだけであり，本質的に対立するものではないと考える。

ここで参考になるのが，動物行動学者ティンバーゲンが提唱した「4つのなぜ」（four questions）の枠組みである^[16]。彼は，動物の行動の原因を探る際には，至近要因（どのような内的過程・メカニズムが働いているか），発達要因（個体の発達過程でどのように形成されるか），機能要因（その行動がどのような適応上の役割を果たしているか），系統要因（進化の歴史の中でどのように生じてきたか）という，少なくとも4つの異なる視点から答えることができると論じた。そしてこの4つの視点は，互いに排他的な説明ではなく，むしろ補い合う関係にある。

私は，この枠組みが，現在急速に発展している文化心理学の下位領域にもそのまま当てはめられると考える（表1）。まず，心の文化差の神経・生理・遺伝メカニズムを扱う文化神経科学は，至近要因に対応する^[17]。人々が文化の中でどのように文化特有の心理的特性を身につけていくのかという過程を扱う文化発達科学は，発達要因に対応する^[18]。人々が暮らす社会環境の中で，文化特有の心理傾向がどのような機能的役割を果たしているのかを問う社会生態心理学は，機能要因を扱う領域である。そして，意味体系や社会構造，制度や規範といった文化そのものがどのように生まれ，伝承され，変化してきたのかを探る文化進化学や歴史心理学は，系統要因に対応する^[4]。

重要なのは，これらの下位領域が互いに対立するのではなく，互いの理論や知見を取り込み合いながら，多層的な説明を組み立てていくことである。例えば，従来関係流動性の低かった日本社会で，人々の適応を助けてきた「出る杭は打たれる」といった競争回避的なことわざが，人材市場や恋愛市場の流動性が高まった後にも文化的意味システムの一部として残り続けるのか，それとも次第に姿を消していくのか。そのどちらの道筋をたどるのかを決める要因や，大きな転換点がいつ訪れるのかといった問いにも，「文化心理学の4つのなぜ」を総動員して取り組むことができるだろう。このように，本稿で重点的に扱ってきた社会生態心理学と関係流動性理論は，主流の文化心理学と対立する「異端」ではなく，4つの「なぜ」のうち特に「機能」の問いという重要な一角を担うものである。文化意味論からの研究や，発達・進化に関する研究と結びつけることで，人間の心の多様性の「何が」「なぜ」「どのように」生まれてくるのかを，より立体的に理解できるようになることが期待される。

文化心理学の30年の歩み

心理学という学問は，人間の「心」に普遍的な法則を見いだそうとする営みとして発展してきた。私自身，この30年あまり，その営みが文化という視点をどのように「忘れ」，そして再び「思い出してきたのか」を，研究者として間近に見てきた。

心の普遍性を追究する─それ自体は，心理学の最も魅力的な知的挑戦である。しかし，その普遍性は，どのような人びとを対象に，どのような社会を前提として語られてきたのだろうか。

他の社会・行動科学と同様，心理学の知見の多くは，欧米の人びとを対象に，欧米の研究者によって生み出されてきた。文化や社会の違いを十分に考慮しないまま「人間一般」を語る─そのような心理学は，実は西洋の文化に根ざした「ローカル・サイエンス」にすぎないのではないか。こうした問題意識のもと，他の文化に新たな洞察を求めて，文化心理学という潮流が1990年代初頭に立ち上がった^[1]。

幸い，近年ではこの考えも一定の広がりを見せている。例えば，10年ほど前には，現在の心理学は，欧米文化に基づいた「WEIRD（直訳したら，奇妙な）」（Western, Educated, Industrialized, Rich, and Democratic）なものであるという主張が注目を集めた^[2]。

文化心理学は，人間の心が文化的環境の中でどのように形成され，維持され，変化していくのかを問う。ここでいう文化とは，芸能や思想など，社会のいわゆる「文化的」営みだけではなく，人びとの思考や行動を方向づける価値観，制度，社会的仕組み，そして日常の常識や慣習などのことを指す。この意味での文化は，人の「行動環境」そのものである。この「行動環境」は，さまざまな地域の自然環境・生態条件から派生し，そこに現れる稲作・交易などといった人の営みを介して，宗教・素朴理論・常識・慣習などの複合体として成り立っている^[3]。

文化心理学は，こうした「行動環境」，すなわち「文化」が心理過程にどのように組み込まれ，それらを形づくるのか，そのメカニズムを明らかにしようとする学際的分野である。

『文化が違えば，心も違う？』が問うもの

私自身，文化心理学誕生の当初からこのテーマを長年追いかけてきた。近著『文化が違えば，心も違う？：文化心理学の冒険』（岩波新書）では，これまでの研究を総括しながら，文化と心の関係を一つの命題にまとめた。それは，「文化と心は，たがいに作り合っている（mutual constitution）」という考え方である。

例えば日本や東アジアでは，他者との調和を保つことが重んじられ，人びとは自分を「関係の中の自己」として理解する傾向がある^[4]。このような文化では，感情の表現も他者の気持ちを損なわぬよう慎重に調整される^[5]。これに対し，欧米では自己の一貫性や内的感情の誠実な表出が重視される^[6]。こうした違いは，単なる行動様式の差ではなく，社会構造や歴史的環境に根ざした心のあり方そのものの差異である。

文化とは，人間が生きる「行動環境」であり，そこでうまく機能するように心が適応してきた結果が文化差として現れる。そして，その心のあり方が文化を再生産し，維持する。この双方向的なプロセスこそが，文化心理学の中心にある発想である（図1）^[7]。

「心は文化の中で育まれる」：実証的研究が示すこと

文化心理学の基本命題─心は文化の中で育まれる─は，多くの経験的研究によって裏づけられてきた。例えば，感情表現や感情理解の文脈では，文化が「何に注意を向けるか」を規定することが明らかになっている。欧米の人びとが言語的内容の明確さや自己表現の一貫性を重んじるのに対し，日本人は声の抑揚，沈黙の間，表情の微妙な変化など，関係的な手がかりを通じて感情を読み取る傾向がある（図2）^[8]。これに対応して，欧米人は，顔に表れた表情そのものから感情を読み取るが，アジア系の人は，目つきと語調から同様の推論をする傾向が強い^[9]。このような差異は，自己表現を通じて個人の内面を示す文化と，相互理解を通じて関係を保つ文化との対照を映し出している^[10]。

幸福感の研究では，文化によって「幸福」の意味づけが異なることが示されている。欧米では幸福がポジティブ感情や自己達成と結びつくのに対し，日本や東アジアでは「関係の調和」や「他者への感謝」が幸福の中心を占める^[4]。幸福を感じる，その経験そのものが，文化的価値観を反映している。

文化は，単に個人の経験を形づくるだけではない。しばしば，気づかれないうちに，大きな社会変動，社会現象の核となることがある。例えば，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックの際，国ごとに感染の広がりに大きな違いが見られたが，その理由の一つに「関係流動性（relational mobility）」という文化の一側面がある^[11]。関係流動性が高い社会では，比較的自由に新しい関係を築き，古い関係を解消できる。一方それが低い社会では，関係は古くからのネットワークに限られる。関係流動性が高いのは，アメリカ合衆国やラテンアメリカである。一方，日本をはじめとする東アジア諸国は非常に低い。感染症は，人を介して広がるため，関係流動性が高いとは，すなわち，感染率が高いということになる。この点は，関係流動性の指標を用いた国際比較で示されている（図3）^[12]。

これらの研究は，心理過程が個人の内部に閉じた普遍的メカニズムではなく，社会的・文化的文脈の中で動的に働くものであることを示している。文化を理解するとは，「行動環境」の性質を分析することであり，これには，人類学的なエスノグラフィーは欠かせない。しかし，同時に，再現可能な形で明示的な指標を用いて，文化の効果を数値ではっきりと示して初めて万人に説得力を持ちうる。文化心理学の理論は，こうした実証的知見に裏づけられながら，人間の心のあり方をより具体的にとらえようとしている。

文化の論理を読み解く

文化心理学は，当初から単に「違い」を記述するのではなく，むしろそういった記述を越え，各文化を支える「文化的論理（cultural logic）」を明らかにしようとしてきた。文化の背後には，それぞれの社会が長い時間をかけて育んできた人間関係や自己理解の仕組みが存在し^[13]，それは，社会関係ばかりでなく，思考方式や^[14]，さらには，脳機能や構造にも反映されている^[15]。

東アジアには，稲作を基盤とする生態系のもとで形成された「調和による協調」の文化論理がある^[16]。共同作業と相互調整が生存の鍵であったため，集団内の良好な人間関係が重要視される（図4）。一方，中東や地中海地域では，交易と名誉の文化に根ざした「自己主張的協調」が見られる^[17]。サブサハラ・アフリカでは，個人の成功を通して集団の繁栄を目指す「自己促進的協調」が特徴的であり，南アジアには，議論や主張を通じて関係を維持する「議論的」な形態が指摘されている。これらの知見は，近年のレビューにまとめられている^[18]。

このように，「協調」という一つの概念の中にも多様な文化的形態が存在する。文化心理学の使命は，この多様性の背後に潜む共通原理─人間が社会的存在として生きるための心理的メカニズム─を明らかにすることにある。この共通原理，すなわち普遍性は，どこか一つの地域だけ，例えば欧米圏だけ調べてその結果を無理やり一般化したものであってはならない。むしろ，多様性をまずは認めて，そしてその実証的・理論的な分析から醸し出されるものでないといけない。

協調の多様性の理解に向けて

では，このような協調の多様性はどこに起因し，どのように発展してきたのか？　私は，この問いこそが文化心理学の今後10年の大きな課題，アジェンダではないかと思う。人類の歴史は，他集団とのコンフリクト抜きにはあり得なかった^[19]。敵対的外集団に対処し，生き残った文化のみが今日残存している。このように考えると，これらの文化は，敵対的外集団に対して最も効率的な対処行動を選択してきた集団であるとしてよい。

まず第1に，外集団による敵対行動があった場合，いかなる集団でも「反撃」するのかもっぱら「防衛」するのかという選択を求められよう。さらに，いずれの選択をするにしても，ではどのように「反撃」なり「防衛」なりをするのかより具体的な方略の選択も求められる。このような「選択」は必ずしも意図的になされる必要はない。むしろ試行錯誤を繰り返し，特定の生態環境でうまく機能する戦略が淘汰され学習されていく。東アジアにおける集団のまとまりを基軸とする協調，あるいは，中東における自己主張による協調といった協調の多様な形態は，このような生態環境に応じた戦略が長い時間の中で慣習化したものではないのか？

さらに，この第2の点が重要なのだが，どのような戦略が現れてくるかによらず，戦略を効果的に遂行し，集団の生存を図るためには，自己利益は差し置いてまずは自集団の他者のために行動するという「協調性」が必要不可欠である。集団全体の協調性が高いと，他集団との争いに生き残る可能性が増し，生き残った集団は必然的に協調的になっていく。

このようにして協調性の形態は生態条件により制約され，同時に協調性の程度は，他集団との競合により淘汰される。こうして多様な協調傾向は，歴史的，進化的に長期間にわたる生態環境と集団間の争いのもとで出現してきたのではないか─そのように考えている。

そしてこのような戦略は，それに対応した心性を要請する。よって，ここには，「文化と心のリアルタイムなフィードバック・ループ」が時間を超えて現出してきているのではないか？

この分析は，今後ますます理論的，実証的に深められていくことであろう。ただ，現在知られている範囲でも，①地球の各地に存在する協調文化は，それぞれの地域の生態環境に対応した心理特性を示し^[20]，同時に，②協調性の程度は，それぞれの地域が歴史的にどの程度さまざまな脅威に直面してきたかと関連する^[21]という証拠に合致している。さらにこの分析を進めることで，近代西洋の独立文化も，実は，この地域の特殊な社会・生態環境に適合した，いくつもある潜在的均衡点の一つであることが示されるのではないだろうか？

文化心理学の未来：多様性に現れる普遍性

従来の心理学は，心とは普遍的なものであると信じるあまり，欧米のデータと理論を過度に一般化してきた。文化心理学が目指すのは，普遍性を多様性に置き換えることではない。むしろ，文化の多様性を通して心の普遍的原理を再構築することである。そのためには，多様な文化を考慮に入れることが不可欠だし，同時に心理学だけでなく，神経科学，遺伝学，歴史学，人工知能研究など，他分野との協働もますます必要になるであろう。文化と心の相互作用をモデル化する試みも進み，「文化と心のリアルタイムなフィードバック・ループ」を可視化する研究も始まってきている。

独立・協調といった自己のモデルの分析に端を発した文化心理学は，いまや「周縁的なサブフィールド」ではなく，心理学の中心に位置づけられるべき領域となった。そして，生態環境，社会組織，脳の可塑性，さらには文化習得の遺伝的基盤など，多層的な文化システムの解明へと拡張してきている。現代の文化心理学は，文化を単なる背景変数としてではなく，心理・制度・生態・生物学的基盤を結びつける媒介システムとしてとらえる。人間はどの社会でも，その生態環境に適応する形で社会制度や関係構造を形成し，その構造を通して心を発達させる。この適応のプロセス自体が普遍的であり，そこにこそ文化心理学が見いだすべき普遍性がある。

心理学が再び「文化」を真剣に考え始めた今，私たちは人間の心を文化的進化的産物として理解する新しいパラダイムの入り口に立っている。文化心理学は，異なる文化を比較することを通じて，人間という存在の柔軟さ，そして多様な生き方の可能性を明らかにしていくことであろう。

話を聴くということ

私は教育専門官です。少年院で採用され，現在は刑務所の教育に関する部署で働いています。少年院や刑務所のような矯正施設では，被収容者の再犯防止と社会復帰を目的とした，数々の矯正処遇を行っており，私たち教育専門官は主に【改善指導】と呼ばれる，認知行動療法等の心理学的アプローチを活用した，被収容者の問題行動の低減と，適切な行動変容を促す働きかけを担当しています。被収容者は，薬物，性，暴力，殺人，詐欺，窃盗等の犯罪で入所しており，彼らの背景には，複雑かつ根深い問題が存在します。私はいつも，多くの被収容者と個別やグループワークの形で向き合い，話を聴いています。感じるのは，自分の想いを誰かに話したい人がとてもたくさんいるということです。ここは，これまで話を聴いてもらってこなかった人たちが集まっている場所なのだと思います。

対話実践とは

拘禁刑の施行に伴い刑務所に導入された【対話実践】とは，北欧発祥のオープンダイアローグ・リフレクティング対話技法などのエッセンスを取り入れた対話的な取り組みを指します（図1）。対話実践は，対等性・他者尊重・ポリフォニー（多声：多様な声が同時に存在すること）などの要素を持ち，問題の解決よりも，対話を続けること自体に重きを置くユニークな手法です。私は数年前から対話実践に携わり，多くの人と話すうちに，すっかり対話の魅力に取り憑かれてしまいました。その理由は，対話実践が徹底して「話し手の話しやすさに配慮した話し合いの方法」であり，「人を人として大切にする理念」を内包しているからです。

対話実践は基本的に複数名で行います。進め方はさまざまですが，当所でよく行っている方法を簡単に紹介します。

まず，以下の役割をする人を決めます。

そして，セッションA・セッションBという2つの構造を設定します。セッションAは①－②の間の話し合い，セッションBは②－③の間の話し合いです。Aで話されたことについて，Bで思いを話し合い，それを受けてAで再び話し合いを行う，このようなAとB，2つのセッションを交互に繰り返します。Bのセッションのことを【リフレクティング】と呼びます。対話実践は他の職域でも行われていますが，刑務所の場合は，①を被収容者，②と③を職員である刑務官やその他の専門職が担当することが多いように思います。

この一風変わった手法の背景には，対話実践の「話すことと聴くことを丁寧に分ける」「本人のいない場所で本人の話をしない」という考え方があります。リアルな声・言葉として表れる会話を【外的会話】，心の中に生じる思い，ことばのことを【内的会話】といい，話し手は自分の話したことについて，目の前で他者が話し合うのを静かに聴き，心に浮かんできた思いを再び声に表していきます。このように「話す」と「聴く」を丁寧に分けることで，内的会話は深まり，対話は続いていきます。

対話実践の理念に基づくルール・作法には，他にも「意見を押しつけない」「議論や説得をしない」「否定，批判をしない」「相手の言葉を言い換えない」などがあります。いずれも話し手の主体性を尊重したやり方です。セッションAでは，話し手は尊重され安心して居られる空間で話し，セッションB（リフレクティング）では他者のさまざまな声に触れます。話し手は，セッションAでは何を話し／何を話さないか，セッションBでは提示された声を聴くか／聴かないかについて，自らの意思で選ぶことができます。

一方，他の参加者は，ポリフォニーを意識してリフレクティングを行います。参加者は地位や経験，職種にかかわらずみな対等です。全員で足並みをそろえ，同じ方向を向く必要も，ゴールを定める必要もありません。話し手の声を聴いて浮かんだ思いを言葉にして，自由に目の前のお皿に並べていくイメージです。聴く側の気持ちを大切にしながら，ポリフォニックな声を表現していきます。

対話実践のすてきなところは，「話し手の話を引き出す」のではなく，「話し手が安心して声を出せる場所を，参加者みんなで丁寧に作る」ところです。相手を説き伏せて，望ましいとされる方向に誘導しなくていいのは，心地よいものです。こうしたルール・作法が，対話の場を豊かで彩りあるものにしていると思います。

刑務所における「対話」の意義

対話実践には，安心して思いを話せる雰囲気，【心理的安全性】があります。刑務官たちと共に対話して気づいたのは，「刑務所では，刑務官と被収容者が互いに安心して話せる機会がほとんどない」ということでした。刑務作業を行う所内工場での作業場面や，居住棟の生活場面では，少数の刑務官が多数の被収容者を担当します。刑務官はきわめて多忙です。現場の安全管理に責任があるので，個別に話を聴いてあげたいと思っても，公平性を保つために個別対応できなかったり，あえて厳しい態度で被収容者に接せざるを得なかったりする場合があります。被収容者の側も同様です。周囲の者の視線があるので刑務官とじっくり話すことは難しく，話せたとしても立場の違いから，相手の意に沿うような発言になりがちです。

しかし，対話の場は異なります。ルールの下，互いの立場や役割から離れて，一人の人間としての本音，率直な思いを話すことができます。初めて対話実践に臨んだある刑務官は「日頃接している受刑者の生の気持ちを初めて聴いた。みんな，ただ漫然と日々を過ごしているのではなく，それぞれの悩みを抱えながら，懸命に生活しているのだと思った」と述べました。また，ある被収容者は「職員には職員なりのつらさ，苦労があることを知った。これまでは正直，反発することが多かったが，今後は迷惑かけずに頑張らなくてはと思った」と述べていました。対話を通して相手の思いを知ることは，互いを理解し，尊重することにつながる，小刻みながらも着実な歩み寄りのプロセスであると思います。

対話実践には，これまで述べた被収容者向けの処遇の他に，職員間で行う取り組みもあります。これは，職場の空気，カルチャーを変化させる試みです。刑務所や少年院といった矯正施設において，規律秩序の維持，施設の保安・管理運営は言うまでもなく重要です。しかし，それのみが独り歩きすると，人を管理する「モノ」として扱い，尊重できなくなる危険性があります。

それは，被収容者に対しては人権を侵しかねない不適正な処遇につながりますし，職員間にあっては，失敗を許されず，ひたすら理不尽に耐えることを強いるような，風通しのよくないストレスフルな職場環境を生みます。人は，自らが安全で尊重された存在であるという自覚があってこそ，他者のことを大切にできるのではないでしょうか。その観点からも，刑務所における対話実践導入の意義は，単なる新しい処遇技法の移入に留まらず，人を人として尊重し，理解していく対話の理念を職員自身に内面化することにあります。それは，刑務所の被収容者に対する矯正処遇をさらに充実させ，発展に導いていくものであると私は考えています。

おわりに

拘禁刑は，更生と社会復帰を目指し，個別のニーズに適した対人援助を行う刑のあり方です。対人援助のベースが相互理解と他者尊重であることを考えれば，対話実践の理念は拘禁刑を体現しているといえます。あたかも茶席のように，対等で，明るく，穏やかな雰囲気の中で，多彩な人々が集い，互いに慮りながら，自由な声を通わせることのできる空間，そんな対話の場をこれからも重ねていきたいと思います。

はじめに

刑務所や少年院では，2023（令和5）年12月1日から，加害者が起こした事件の被害者ご本人やご遺族（以下，「被害者」と表現させていただきます）と向き合える制度が始まりました。なぜこの制度ができたかと言うと，裁判や審判が終わって加害者が施設にいる間，被害者が加害者に意見を伝える機会がほとんどなかったからです。この制度によって，被害者が希望すれば，施設職員を通じて，事件後の気持ちや直面している状況などを加害者に伝えることが可能になりました。

また，加害者は，社会に戻る前に，自身が起こした事件の被害者の生の声を聴くことで，自分が与えた被害の影響を改めて直視する機会となり，より深く改善更生を考えるきっかけになっています。

被害者心情聴取・伝達制度^[1]とは

刑務所では刑務官，少年院では法務教官が被害者担当官に指名され，制度利用を申し入れた被害者のお話をうかがいます。

この制度を希望されると，原則として被害者と直接お会いし，聴かせていただいた内容を書面にまとめます。そして，その文面を加害者に読み聞かせ，被害者の希望に応じて，そのときの加害者の発言を書面でお伝えします（図1）。加害者に対しては，出所までの期間中，被害者が求める意見に十分応えられるよう働きかけます。

事件は，交通事故，性犯罪，殺人，特殊詐欺など，被害者がおられる事件をすべて対象にしますが，反社会的な集団間でのトラブルなど，申し出内容に仕返しや復讐の意図が明らかに分かる場合や，伝達によって加害者に逆恨みされるおそれが大きい場合には行わないことがあります。

聴取する場所は，本件加害者がいる施設に限らず，被害者のお住まいから近い矯正施設を選ぶことができますし，相手方のご希望や状況に応じて，被害者支援センターなどの公的機関で行うこともあります。

この制度に関わる三者の立場

被害者，加害者，施設職員という三者の立場から，この制度の意味について考えてみたいと思います。

より良い制度の実現に向けて

この制度は，矯正職員にとって経験が浅く，駆け出しの段階で，手探りしながら取り組んでいます。被害者の気持ちを聴くと，加害者を憎む気持ちが湧きますし，一方で，償いとは何かを考え，悩んでいる加害者の姿を見ると，応援したくなる気持ちが生まれます。人の心と心が通い合い，ぶつかり合う制度でもあるからこそ葛藤が生じるのです。そもそもこれまで被害者の思いは，加害者の矯正処遇に十分反映されていたとは言いがたく，本制度に沿った対応のノウハウの蓄積も浅いことから，現場の職員間に摩擦や混乱が起きることもあります。支援する側の傷つきや疲労感を体験することが多々あり，ピアサポートやメンタルケアに気を配ることが課題の一つです。

その一方で，職員も加害者も，被害者の視点を意識し,職員間でケースについて話し合う場が増えるなど，意識の変化も見受けられます。この制度に，心理や教育の専門職を含めた多職種スタッフが参加し，被害者の多様なニーズに応えていけるよう互いに協力し合うことが，被害者の尊厳を守ることにつながると考えています。

こころの専門家である心理職の知識とスキルを十分活かしながら，チームワークを高めていく。特定の職員だけでなく，施設の誰もが被害者の声に耳を傾けられる，そういう環境を作り上げ，職員の育成を図る。そうすることで，被害と加害の両者にとって，そして矯正職員にとって，より良い制度にしていきたいと考えています。