東日本大震災，ステレオタイプ抑制，リバウンド効果，感染症の脆弱性認知

機能的攻撃性は，衝動的攻撃性に比べ，非行を含む児童期と青年期の深刻な反社会的行動と強く関連することが明らかにされている。大渕・山入端・藤原（1999）によって作成された機能的攻撃性尺度（FAS）は，機能的攻撃性を回避・防衛，強制・影響，制裁・報復，同一性という4因子に細分化して把握するが，妥当性が十分に確認されていないという課題が残されている。そこで，本研究では，家庭裁判所に送致された382人の非行少年を対象に，FASの3種類の妥当性（因子的妥当性，交差妥当性，基準関連妥当性）を検証した。その結果，いずれの妥当性も確認された。確認的因子分析の結果，FASは，大渕他と同様，4因子から構成されるが，因子負荷量を1に固定するよりも，自由推定する方がデータにより適合することが明らかになった。4つの母集団（年齢，性別，地域及び非行性）について多母集団同時分析を行った結果，全ての母集団において測定不変性が保たれていることが確認された。ウィルコクスン順位和検定の結果，粗暴群は，非粗暴群に比べて3因子（強制・影響，制裁・報復，同一性）の因子得点が有意に高いが，回避・防衛の因子得点に有意差はないことが示された。

本研究の目的は大学生における子育ての社会化志向尺度を作成することであった。子育ての社会化とは，親のみが子育てを担うのではなく，社会全体が子育てを支えることをいい，子育ての社会化志向とは，それを目指す態度のことをいう。大学生661名に質問紙調査を実施した。子育ての社会化志向尺度について因子分析を行った結果，「子ども・子育て問題解決志向」，「子ども・子育てへの忌避感」，「家庭での子育て志向」，「税負担の受容」の4因子が抽出された。全体としては，子育ての社会化志向は女性の方が高く，身近に子どもや子育てをしている人が存在する者の方が高かった。既存尺度との相関を検討した結果，社会への関心，社会考慮，養護性が高いほど，子育ての社会化志向は高かった。この結果は子育ての社会化志向尺度の併存的妥当性を示すものであると考察された。

本研究の目的は，福島第一原子力発電所事故の影響によって仮設住宅等に転居している児童のメンタルヘルスの状態について，それ以外の生活状況にある児童と比較することであった。避難指示区域から避難して福島県内の仮設住宅等で生活している児童28名（小学4―6年生），福島県に居住している非避難児童106名（同4，5年生），非被災地である埼玉県に居住している児童321名（同4－6年生）を対象に，ストレス反応，日常生活におけるポジティブイベント，ポジティブ感情，およびソーシャルサポートの測定を行った。その結果，仮設住宅等に転居している児童は，いじめや遊びに関連するストレッサーの経験頻度が高く，家族や習い事に関するポジティブイベントの経験頻度が低いこと，担任教師や友人のサポート知覚が低いことが示された。一方，ストレス反応やポジティブ感情には生活状況による有意な違いは認められなかった。これらから，仮設住宅等に転居した児童のメンタルヘルスを良好なものとするためには，転居先で親しい友人関係を形成できるような環境づくりや教師によるサポートが必要であることが示唆された。