本ガイドラインは，特定の行動を規定することを意図しておらず，むしろ，心理支援サービスの提供に遠隔でのコミュニケーションのための情報技術を取り入れる際の，現時点で得られる最善の手引きを提供することが目的であることに留意することが大切です。心理学の専門職に対する科学技術とその適用可能性は，今後多くの変化が予想される動的な領域です。そのため，このガイドラインは，他のすべての考慮事項を包括するものではありません。また，このガイドラインは，心理士の判断や心理学の専門職や実践の指針となる適用法令よりも優先されることを意図したものでもありません。このガイドラインによって提示された枠組みが，この分野が発展してく中で心理士の指針となることが期待されます。